当社と株式会社データビークルは2022年、東京都福祉保健局向けに「新型コロナウイルス感染症対策分析ソリューション」を共同で導入し、2023年4月にソリューションパートナー契約を締結。データビークル社の「拡張アナリティクス」と当社の「GIS:地理情報システム」を融合したご提案で、お客様の高度なデータ分析と迅速な意思決定を支援しています。
5月30日、累計50万部突破のベストセラー『統計学が最強の学問である』などの著者として知られるデータビークル社取締役副社長CPOの西内啓氏をお招きし、新卒社員向け研修を実施しました。
当社は新・中期経営計画で成長事業「次世代エネルギー」「スマートインフラ/ライフ」、ベースロードを「エンタープライズDX/モダナイゼーション」と定めビジネスを推進しています。今回の特別講義で、プロの統計家として多くの実績を有する西内氏から「DX」「データ利活用」に求められるデータ活用スキルの習得ポイントについて事例を交えて解説いただき、未来のDX人材となる新入社員からは「数量的思考とデータに基づく判断の重要性を感じた」「将来の仕事にも役立つ」との声があがっていました。
研修概要
開催日時 | 2023年5月30日 |
講師 | 株式会社データビークル 取締役副社長CPO 西内 啓 氏 |
研修テーマ | 「DX時代に必要なデータ活用スキルの磨き方」 |
研修目的 | DXビジネスにおいて不可欠な「データ分析」に関する知見の向上 |
出席者 | 新卒社員34名 |
西内啓氏プロフィール
株式会社データビークル取締役副社長CPO。1981年兵庫県生まれ。東京大学助教、大学病院医療情報ネットワーク研究センター副センター長、ダナファーバー/ハーバードがん研究センター客員研究員を経て、2014年11月、株式会社データビークルを創業。
自身のノウハウを活かした拡張アナリティクスツール「dataDiver」などの開発・販売と、官民のデータ活用プロジェクト支援に従事。著書に累計50万部を突破した『統計学が最強の学問である』シリーズのほか、『統計学が日本を救う』(中央公論新社)など。2017年第10回日本統計学会出版賞を受賞。2020年より内閣府EBPM(Evidence Based Plicy Making: 科学的根拠に基づく政策立案政策立案)アドバイザリーボードメンバーも務める。
データビークル社とのアライアンスと、データ利活用に関する取り組み
当社とデータビークル社は、ノーコードで高度なデータ分析と自動レポート作成ができるデータビークル社の拡張アナリティクスツール「dataDiver」と当社の「GIS:地理情報システム」を活用したソリューションを組み合わせ、「拡張アナリティクス」×「GIS」の融合による相乗効果で、お客様のさらなる「データ分析品質向上」や「意思決定の迅速化」に資する提案を行っています。
「拡張アナリティクス」×「GIS」の相乗効果の例
データ分析品質向上
・蓄積されてきたアセット(データ)に、GIS で「位置情報(住所、行政区画、人流など)」を追加
→位置情報を付加することにより、データの質・量を高め、分析精度のさらなる向上を実現
(例)コンビニエンスストア出店計画:来店予測、購買予測などの精度向上、集客率アップ
物流(配送ルート)効率化 :集荷・配送ルートの効率アップ、コスト最適化
意思決定の迅速化(データ分析結果の直感的理解)
・難解な数理モデル的表現ではなく、地図データを活用した解釈性の高い分析結果を実現
→意思決定者による直感的なデータ分析結果の理解を促進し、意思決定の迅速化とビジネス創出を支援
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