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シュナイダーエレクトリック社
DXソリューション

シュナイダーエレクトリック社
DXソリューション

アドソル日進は、DX:デジタルトランスフォーメーション事業で世界をリードする「シュナイダーエレクトリック」とのコラボレーションにより、シュナイダー社のIoTプラットフォーム「EcoStrucxure™」やIoTブランド「Pro-face」、産業オートメーションソフトウェア「AVEVA」などの提供を推進し、製造業様や社会インフラ関連企業様、日本のモノづくりのDX・IoT化を推進される企業様でのDXに貢献してまいります。シュナイダー社のグローバルレベルでの最新DXソリューションに、アドソル日進が45年に亘って培ってきた社会インフラ領域のシステム・インテグレーション技術と、IT/OT領域にまたがる豊富な経験・実績が融合することで、お客様は短期間で、最適なDX・IoTシステムをご利用いただけます。同時に、シュナイダー社とのイノベーションによる、新たな価値の創造と事業領域への展開・提供を通じて、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

シュナイダーエレクトリック社
について

社名
Schneider Electric SE
本社所在地
フランス リュエイユ・マルメゾン市
設立
1836年
CEO
Jean-Pascal Tricoire
従業員数
128,500人以上
ワールド
ワイド拠点
100か国以上
売上高
252億ユーロ(約3兆7千億円)
事業概要

ビル、データセンター、基盤インフラ、産業向けに、エネルギーマネジメントと、オートメーションの「デジタルトランスフォーメーション」を推進

電力管理(低・高電圧およびセキュアパワー)と、オートメーションシステムの分野で、名実ともに業界のリーダー

エネルギー、オートメーション、ソフトウェアを組み合わせ、統合された効率化システムを提供

グローバルなエコシステムの中で、オープンプラットフォームを活用し様々な企業や開発者コミュニティと連携し、リアルタイム管理や高効率な運用を実現

技術革新・多様化・持続可能性へのコミットメントを通して、いつでも、どこでも、誰にでも「Life Is On」を実現

ウェブサイト
https://www.schneider-electric.com/jp

※従業員数、ワールドワイド拠点、売上高:2020年12月現在

SDGs達成に向けた取り組み

  • ●「持続可能性と効率性を実現するためのデジタルパートナー」を標榜するシュナイダー社は、サステナビリティの取り組みでも世界的なリーディングカンパニーです。
  • ●その評価は非常に高く、「世界で最も持続可能な100社」において「第1位」に選ばれています。
  • ●シュナイダー社の製品・知見と、アドソル日進のエンジニアリング力やソリューション力を融合し、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
製品詳細
シュナイダー社:
DXソリューションのご紹介

IoTプラットフォーム「EcoStruxure™」(※1)

シュナイダーエレクトリックが提供するEcoStruxure™は、住宅、ビル、データセンター、インフラストラクチャ、各種産業における、オープンで相互運用性を備えた、IoT対応のシステムアーキテクチャでありプラットフォームです。

EcoStruxure™は、安全性、信頼性、効率性、持続可能性、接続性を向上させ、お客様に高い価値を提供します。IoT、モビリティ、センシング、クラウド、アナリティクス、サイバーセキュリティの先進技術を活用し、「Innovation at Every Level(あらゆる階層でのイノベーション)」を実現します。

※1 「EcoStrucxure」は シュナイダーエレクトリックホールディングス株式会社 の商標です。

(シュナイダー社のウェブサイトにリンクします)

IoTソリューションブランド
「Pro-face」(※2)

HMI用途だけでなく、IoT化のためのゲートウェイ/エッジ用途として最適なインターフェイス(ハードウェア、ソフトウェア、通信ドライバー)を多数取り揃えてるソリューションブランド。新規の設備はもちろん、既存設備や今後導入する未来の設備まで、あらゆる機器からのデータを収集できる環境を、スモールスタートからでも整えることが可能になります。

※2 「Pro-face」は シュナイダーエレクトリックホールディングス株式会社 の登録商標です。

(シュナイダー社のウェブサイトにリンクします)

「GIS:地図情報」×「AR:拡張現実」
ソリューション

工場や大規模プラントの整備・点検作業を「AR:拡張現実」で可視化し、作業の標準化・効率化を実現すると同時に、「GIS:地理情報システム」の地図情報や位置情報を付加することで、作業員の現在地の特定、効率的な点検ルートの検索、誤って危険エリアに侵入した際の警報など、保守・点検作業をこれまで以上に、より効率化するとともに、高い安全性を実現します。

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